標記調査について、このたび、下記の通り調査結果がまとまりましたので、ご報告申しあげます。
ご協力いただいた会員短期大学におかれましては、学務ご多忙にもかかわらず、貴重なデータをお送りいただき、誠にありがとうございました。
（１）調査・分析の目的
調査項目として、私立短期大学の現状を把握するための基本的な項目の他に、研修会のグループ討議の際に参考になると思われる項目、あるいは業務運営上役に立つと思われる項目等を設定。また、今日の短期大学を取り巻く環境の変化に対応するため、最近の授業や教務事務のデジタル化、短期大学設置基準等の改正に伴う項目を追加。
（２）調査・分析の対象
日本私立短期大学協会の加盟校273校のうち、273校より（回収率100％）回答。
回答の基準時期は、設問で特に指定がないかぎり令和6年5月1日現在。
（３）調査実施期間
令和6年10月1日～11月1日
（４）調査の集計方法
調査票（回答票）は電子媒体とし、回収方法は電子メールによる添付ファイルの返送とした。 回収した回答票はデータ処理会社に集計を依頼し、その集計結果に対して修正・補正を行った。
令和６年度私立短期大学教務関係調査_集計結果
（PDF形式：2.09MB）